2021-04-27 第204回国会 参議院 内閣委員会 第15号
この本の著者も、危険因子の一つであろうと、こういうふうな見解ですね。 ただ、これは確定的因果関係を確立されるのを待っていては手遅れになる可能性があるということでありますから、しかもこのテンポの速い、技術展開の速い世界ですから、ここは遅れることなく、しっかりとその原因究明をしていくべきだと思うわけであります。是非お取組をよろしくお願いしたいと思います。
この本の著者も、危険因子の一つであろうと、こういうふうな見解ですね。 ただ、これは確定的因果関係を確立されるのを待っていては手遅れになる可能性があるということでありますから、しかもこのテンポの速い、技術展開の速い世界ですから、ここは遅れることなく、しっかりとその原因究明をしていくべきだと思うわけであります。是非お取組をよろしくお願いしたいと思います。
著者は、過剰なスマホの使用はうつの危険因子の一つだとの見解を述べておられます。 我が国でもここ数十年でうつ病が大きく増えていると言われておりまして、昨年、国立成育医療研究センターが子供とその保護者を調査いたしましたところ、小学校高学年の一五％、中学生の二四％、高校生の三〇％に中等度以上のうつ症状があり、保護者の二九％にも中等度以上のうつ症状が見られたと、こう報告されております。
例えば、平成二十九年九月二十六日の医薬・生活衛生局長名の通知の中で、平成二十六年度の厚生労働科学研究、カラーコンタクトレンズの規格適合性に関する調査研究における、学校現場でのコンタクトレンズ使用状況調査データの二次解析の報告では、眼障害の危険因子として、不適切なケアや長時間又は交換期間を超えた装用等が考えられるとともに、インターネット及び通信販売を利用した購入者に眼障害が多いことが指摘されていると言
もちろん一番は、やはり病床をしっかり確保するということが重要でありまして、重症化してなかなか対応できない、若しくは中等症で危険因子があるのに対応ができないという話になると重症化するおそれがあります。
潜在的に予防が可能な認知症の危険因子として幾つか列挙されております。例えば喫煙ですとか運動不足などという因子が幾つか列挙され、合計三五％、それらの因子があるもののうち、実は難聴というものが九％と、最も大きな割合を占める因子として掲載をされておられました。 この認知症と難聴の関係に関して厚生労働省はどのように考えているのか、お考えをお聞かせください。
○政府参考人（大島一博君） 先ほどの質疑でもございましたランセットの中で危険因子がどうかということは出ておりますが、予防法そのものの確立はされていない状況でございます。治療薬も、まだ根本治療薬はできておりません。
○根本国務大臣 がんの最大の危険因子である喫煙、これは将来がんになる可能性がありますので、特定保健指導において喫煙者に対しては禁煙指導を行う、こういうことであります。
難聴が、先生も御指摘のとおり、認知症の危険因子である可能性が指摘されておりますことから、補聴器を用いた聴覚障害の補正による認知機能低下予防の効果を検証するための研究を日本医療研究開発機構におきまして平成三十年度から開始したところでございます。まず、このような研究について引き続き推進してまいりたいというふうに考えているところでございます。
○和田政宗君 依存のことについて樋口参考人にお聞きしたいんですが、いただいた資料の一の方に、賭博場の知覚操作、光、音響効果などの影響、これがその危険因子としてあるということでございますけれども、これは、もう少し詳しく教えていただけたらというふうに思います。
一ページをあけていただきますと、ページ数を振らなかったという非常にミステークをしてしまいまして申しわけございません、フラミンガム研究、危険因子と冠動脈疾患発生頻度というグラフでございます。 一番中段に総コレステロールという欄がございますけれども、これが百八十五から三百三十五までふえると、冠動脈疾患の発生頻度が千人・八年あたり三・九人になるということがわかります。
循環器病対策につきましては、危険因子の管理も含めまして関連学会においても様々な取組がなされておりますが、厚生労働省におきましても、先ほどお話ありました平成二十九年七月に取りまとめました脳卒中、心臓病その他の循環器病に係る診療提供体制の在り方に関する検討会の報告書を踏まえまして、循環器病の医療提供体制を構築する上での留意事項などについて、平成二十九年七月に健康局から都道府県向けに通知として発出をしたところでございます
近年、認知症の発症の予防に関しまして、その危険因子、発症に関する危険因子が明らかになりつつございます。危険因子を調査することによりまして、認知症の発症予防につなげるような研究も実施しております。 このように、研究開発は極めて重要でございまして、できるだけの予算を確保し、認知症の治療法、予防法の確立に向けた取組を推進してまいりたいと考えているところでございます。
今答弁の中でございました、閉じこもりがうつとか認知症の危険因子の一因にもなるということですけれども、ほかの介護予防が対象とする病態、例えば、口腔機能低下とか運動機能低下にも閉じこもりというのがつながっていくというふうに言われていると聞いております。
一つ、受傷機転がＷＨＯの軽度外傷性脳損傷の危険因子として指摘された三大要因、すなわち車にはねられた歩行者、車外にほうり出された乗客、三フィート、約九十二センチ又は階段五段を超える高位からの転落、さもなければ三大要因以外として脳外傷における直撃損傷、対撃損傷、回転加速度損傷であること、これが一つ。
これは、Ｂ型肝炎ウイルスのＤＮＡ量が多いということ、ＨＢｅ抗原が陽性であること、そして遺伝子型がＣであるといったウイルスが危険因子になる。そのほか、コアプロモーターとかプレコア遺伝子、プレＳ遺伝子の変異、そういったものがウイルス側の要因として肝がんの危険因子になります。 そして、このうちで我々が医学的にコントロールできるのは、ＡＬＴ持続高値は何とかできます。
慢性腎臓病は、心血管疾患の独立した危険因子であると思っています。しかし、この血清クレアチニンの検査を除外した特定健診の結果から慢性の腎臓病のスクリーニングというのは大変難しい、この危惧の声が地元でも大きく上がっていたわけであります。 尿たんぱくの場合は、受診勧奨の対象とはなっておりませんし、今でも腎臓病患者の受診率は一〇％程度と推定されています。
報告書は、透析患者を初めとする慢性腎臓病の患者では、その合併症である脳血管障害や心疾患等が直接死因となっていることが多く、慢性腎臓病がこれらの強い危険因子であることから、実際はさらに多くの腎疾患関連の死亡があるものと考えられると指摘をしております。 中でも、この慢性腎臓病の患者数はおよそ六百万人というふうに推定され、我が国における慢性腎臓病の有病率は成人のおよそ六％。
○岸田国務大臣 世界保健機関、ＷＨＯにおきましても、自殺というものは、予防は可能であるものの、その対策としましては、治療ですとか、あるいは自殺の危険因子に対する対応ですとか、あるいは情報の普及啓発など、本当にあらゆる活動がなされなければならないという認識を示しています。
○郡委員 今御説明いただきましたけれども、それは、危険因子のすべてが改善されるということの科学的な根拠、エビデンスにはちっともなっていないということをここで重ねて申し上げさせていただきたいと思います。 私、きょう配付させていただきました資料一、これは私の事務所でつくらせていただきました、メタボリックシンドロームの「欧米の権威ある学会の声明文と、日本の政策立案のギャップ」。
の医療制度改革におけます生活習慣病対策につきましては、平成十六年の十月以降、厚生科学審議会地域保健健康増進栄養部会におきまして、これまでの生活習慣病対策の現状と課題、そして今後の方向性につきまして御審議をいただいて、平成十七年九月に取りまとめられましたこの部会の中間取りまとめの中で、メタボリックシンドローム、内臓脂肪症候群と言っておりますが、の考え方には、肥満者の多くが、糖尿病、高血圧等の複数の危険因子
今お話ありました九月の十五日に発表されました厚生科学審議会の地域保健健康増進栄養部会、「今後の生活習慣病対策の推進について（中間とりまとめ）」では、 運動習慣の徹底と食生活の改善を中心とした生活習慣の改善により内臓脂肪を減少させることで高血糖、高血圧、高脂血といった危険因子のすべてが改善することといった科学的根拠を踏まえれば、今後、メタボリックシンドロームの考え方を取り入れた生活習慣病対策を推進し
これは内臓脂肪型肥満、内臓に脂肪がたまるわけでございますが、これが共通の要因となりまして、高血圧、高血糖、脂質異常というような複数の危険因子を形成いたしまして、これらが重複するほど、脳卒中や心筋梗塞などの発症の危険が増すというような状態でございます。
一つは、こういった生活習慣病につきましては、肥満でありますとか高血糖、高血圧、高脂血と、こういった危険因子、リスクがあるわけであります。こういった生活習慣病対策を講じることによって、健診ないしその後の事後指導によって、こういった危険因子の保有者が一番、全部持っている方がどのくらい減るかというデータがございます。その上で、今度は、その危険因子が減ればそれが医療費にどういう影響が出てくるか。
○政府参考人（水田邦雄君） これにつきましては大変難しい課題ではあるわけでございますけれども、ただ、我が国それから諸外国におきまして、生活習慣病の危険因子につきまして保健指導等を通じまして効果がどのように出てくるのか、そういった生活指導、保健指導の介入による効果というものについて幾つかエビデンスがございます。
それと、これはナンバー・ニーデッド・ツー・トリートという概念がありまして、元々は治療効果が現れるまで必要人数をいうんですけれども、例えばＡというお薬を投与して効果が認められるのに何人投与すればよいかという人数なんですけれども、そういう形で統計をしますと、自殺の危険因子が持つ人が何人いれば、そのうち一人が自殺するという評価なんですけれども、そういうものを行いますと、例えば精神科を受診中に亡くなった方というのは